葬儀費用が高額になることはよく知られていますが、突然の出来事で十分な準備ができておらず、「葬儀費用を払えない」という状況に陥ることは珍しくありません。一般的な葬儀には100万円以上かかることも多く、生命保険などで補填するつもりが手続きの遅れで間に合わないこともあります。
このような場合、どうすれば葬儀を無理なく執り行えるのでしょうか？この記事では、費用を抑える方法や、資金を工面するための具体的な方法について解説します。
地域や宗派などにもよりますが、従来型の一般葬（遺族や親族の他、友人、職場関係者、近隣住民など幅広い参列者が予定されている葬儀）であれば、１００万円程度は見ておく必要があります。もちろん、香典収入はありますが、通常はこれではまかなえません。また、被相続人の生命保険で賄う予定だけれども手続上葬儀には支払いが間に合わないということもあるでしょう。
このように、葬儀費用が賄えない場合は、費用を抑えるか、費用を工面するか、の２つの側面から考えていくのがいいと思います。
１．費用を抑える
一般葬であっても、せっかくだから、とつい追加料金のかかるオプションを選択してしまうこともあり費用がいつのまにか嵩んでしまいますので、オプションは付けないと決めてしまうだけでだいぶ費用を抑えることができます。
最近では、「家族葬」という小規模の葬儀を選ぶ人も増えてきましたし、コロナ禍においてオンライン葬儀というサービスも増え、これらを選択すれば、葬儀費用をおさえることができます。
また、葬儀費用の多くを占めるのが宗教儀礼に対する費用ですので、こういった宗教にこだわらない「自由葬」を選べばその分費用を抑えることができます。
また、「市民葬」といった公営斎場を利用する葬儀もあります。
２ 費用を工面する
端的に、信販会社のカードローンや金融機関のフリーローンを利用することが考えられます。また、葬儀社によっては葬儀社が提携する葬儀ローンがある場合がありますので、葬儀社に問い合わせてみるのがよいでしょう。生命保険など近い将来確実に葬儀費用を用意できる可能性が高いのであれば、クレジットカードの限度額を一時的に増額してもらうことも可能です。これもクレジットカード会社に問い合わせるといいでしょう。
３ 亡くなった方が加入していた保険を確認する
亡くなったのが国民健康保険（国保）の加入者であれば、自治体から「葬祭費」というお金が支払われます。金額は自治体によって異なりますが、数万円といったところです。
また、亡くなったのが会社員など健康保（社保）の加入者であれば、埋葬を行った人に対して「埋葬費」が支払われます。
亡くなったのが生活保護受給者の場合は、条件を満たせば、「葬祭扶助」の給付が受けられます。
まとめ
葬儀費用が払えない状況に直面すると、不安やプレッシャーが大きくなるものです。しかし、費用を抑えるための選択肢や、資金を工面する手段は多く存在します。まずは、葬儀の規模や形式を見直し、オプションを減らすことで無駄な出費を削減できる可能性があります。家族葬や自由葬、公営の斎場を利用する方法も検討しましょう。
それでも費用が足りない場合には、ローンやクレジットカードの利用、さらに公的な支援制度を活用することが有効です。特に生命保険の支払いが間に合わない場合には、支払いの一時的な猶予や増額措置を取ることもできます。
大切なのは、冷静に選択肢を検討し、無理のない範囲で最善の葬儀を行うことです。葬儀社とも相談し、最も適したプランを選ぶことで、葬儀費用の負担を軽減することができます。必要なサポートを受けながら、心のこもった葬儀を実現しましょう。
