葬儀屋を安くする方法｜費用相場と失敗しない葬儀社の選び方

親が突然亡くなったとき、私は何も知らないまま葬儀の手続きに追われました。気づいたときには「こんなに費用がかかるのか」と驚き、後悔ばかりが残ったことを今でも覚えています。

「もう少し安くできなかっただろうか」「どこに相談すればよかったのか」——そんな思いを持った方は、決して少なくないはずです。

葬儀の費用は、選び方や準備次第で大きく変わります。100万円以上かかると思っていた葬儀が、適切な葬儀形式を選び、複数社を比較するだけで30〜50万円台に収まることも珍しくありません。

この記事では、葬儀費用の相場から、安くする具体的な方法、失敗しない葬儀社の選び方まで、順を追って丁寧に解説しています。「安くしたいけれど、後悔したくない」というリアルな気持ちに寄り添いながら、必要な情報をまとめました。

【結論】葬儀屋を安くする最大のポイントは「葬儀形式の選択」と「複数社の比較」
葬儀費用の相場と内訳を知ろう
葬儀屋が安い理由と格安葬儀の仕組み
安い葬儀の種類別徹底比較
葬儀費用をさらに安くする10の方法
安い葬儀屋の選び方｜失敗しない5つのポイント
格安葬儀を選ぶときの注意点6つ
おすすめの格安葬儀社の選び方と比較ポイント
よくある質問（FAQ）
まとめ：葬儀屋を安く賢く選ぶために大切なこと

【結論】葬儀屋を安くする最大のポイントは「葬儀形式の選択」と「複数社の比較」

葬儀費用を大きく左右する要素は、突き詰めると2つに集約されます。それが「葬儀形式の選択」と「複数の葬儀社を比較すること」です。

葬儀の形式には、一般葬・家族葬・一日葬・直葬など複数の種類があります。どの形式を選ぶかによって、費用は最大で数百万円の差が生まれることさえあります。まず「どんな葬儀をしたいか」を明確にすることが、費用を抑える第一歩です。

同じ形式の葬儀でも、葬儀社によって価格はまったく異なります。同じ家族葬でも、A社では80万円、B社では45万円という事例は珍しくありません。最低でも2〜3社から見積もりを取ることで、数十万円の節約につながるケースは非常に多いです。

「急いでいるから比較する余裕がない」と感じる方も多いですが、いざというときに慌てないためにも、元気なうちに情報収集と事前相談をしておくことが大切です。この記事では、その具体的な方法を順を追ってお伝えしていきます。

葬儀費用の相場と内訳を知ろう

葬儀費用について「だいたいいくらかかるのか」を事前に知っておくだけで、いざというときの判断がまったく変わります。相場を知らないと、葬儀社の言い値をそのまま受け入れてしまいがちです。まずは葬儀形式ごとの費用感を把握しましょう。

一般葬の費用相場（約150〜200万円）

一般葬とは、通夜・告別式の2日間にわたって執り行う、もっとも伝統的な葬儀の形式です。参列者数が多く、宗教的な儀式を丁寧に行うため、費用は高くなりやすい傾向があります。

費用の目安は約150〜200万円前後ですが、参列者の人数や会場の規模によっては200万円を超えることも少なくありません。費用の内訳は、葬儀社への支払い・飲食費・返礼品・宗教者へのお布施などに分かれており、どれも相応の金額がかかります。

「一般葬でなければならない」という義務は本来ありません。地域の慣習や故人の意向、家族の事情を踏まえたうえで、形式を柔軟に選ぶことが大切です。

家族葬の費用相場（約50〜100万円）

家族葬は、家族や親しい友人など少人数（目安として20名前後以内）で行う葬儀です。近年もっとも普及している形式のひとつで、費用を抑えながらも故人との時間をゆっくり取れる点が支持されています。

費用の目安は約50〜100万円程度です。一般葬と比べて参列者が少ないため、飲食費や返礼品の費用が大幅に減ります。ただし、葬儀社への基本費用自体はそれほど変わらないケースもあるため、プラン内容の確認が重要です。

家族葬を選ぶ際に気をつけたいのが「後日弔問が増える」点です。葬儀に呼べなかった友人・知人が自宅に訪問してくる場合があり、対応が負担になることもあります。あらかじめ連絡方法を決めておくとよいでしょう。

一日葬の費用相場（約30〜70万円）

一日葬は、通夜を省いて告別式のみを1日で行う形式です。日程的な拘束が短くなるため、遠方の親族が多い場合や、体力的に2日間の葬儀が難しい方に向いています。

費用の目安は約30〜70万円程度で、通夜に関わる費用（スタッフの人件費・会場費・飲食費など）が削減されるぶん、家族葬よりもさらに安くなる場合があります。

ただし、宗教者（お坊さんなど）によっては「通夜なしの葬儀には対応しない」というケースもあります。お付き合いのある菩提寺がある場合は、事前に確認しておくことをおすすめします。

直葬・火葬式の費用相場（約10〜50万円）

直葬（じきそう）とは、通夜・告別式などの宗教的儀式を行わず、遺体を安置した後にそのまま火葬する形式です。もっともシンプルで費用を抑えられる葬儀の形式といえます。

費用の目安は約10〜50万円程度です。地域によって火葬費用が異なるため、幅があります。儀式がないぶん費用は最小限に抑えられますが、「きちんとお別れできなかった」という後悔が残るケースもあるため、家族でよく話し合うことが大切です。

葬儀費用の主な内訳（葬儀社費用・飲食費・宗教者費用）

葬儀費用は「一つの請求書」に見えますが、実際はいくつかの費用が合算されています。内訳を理解しておくことで、どこを節約できるかが見えてきます。

費用の種類	内容	目安（家族葬の場合）
葬儀社費用	棺・祭壇・スタッフ人件費・搬送・火葬手配など	30〜60万円
飲食費	通夜振る舞い・精進落としなどの食事代	10〜20万円
返礼品費用	参列者へのお礼の品	5〜15万円
宗教者費用	お布施・戒名料・読経料など	20〜50万円
その他	死亡診断書・役所手続き・霊柩車など	数万円

この内訳を見て気づく方も多いのですが、葬儀社への基本費用だけでなく、飲食費や宗教者費用も大きな割合を占めています。特にお布施・戒名料は、宗派や寺院によって金額が大きく異なり、場合によっては30〜50万円を超えることもあります。

飲食費については、参列者の人数を絞ることで大幅に削減できます。家族葬や一日葬を選べば、通夜振る舞いの費用が発生しないか、大幅に抑えられる場合があります。

返礼品についても、品物の単価や個数の見直しで節約が可能です。一般的には参列者1人あたり2,000〜5,000円程度の返礼品が用意されますが、内容を見直すことで全体費用を下げられます。

葬儀屋が安い理由と格安葬儀の仕組み

「格安」と聞くと「品質が低いのでは？」と不安になる方もいるかもしれません。しかし、安い葬儀社には安くできる合理的な理由があります。仕組みを理解することで、安心して選べるようになります。

儀式を簡素化することでコストを削減している

一般葬では、通夜・告別式にそれぞれ祭壇の設営・撤収・スタッフの対応などが必要です。直葬や一日葬ではこれらの工程を省くため、その分のコストが削減されます。

儀式の簡素化は「手抜き」ではなく、必要なものを厳選した結果といえます。葬儀の本質は故人を偲ぶ時間であり、豪華な祭壇や長時間の儀式だけが「丁寧な葬儀」ではありません。

自社式場・自社スタッフによる運営でコストを抑えている

葬儀費用が高くなる原因のひとつが、外部式場の利用料や外注スタッフへの費用です。自社式場と自社スタッフで運営している葬儀社は、これらの中間コストを省くことができます。

自社式場を持つ葬儀社は、同じ内容でも10〜30万円ほど費用を抑えられるケースもあります。葬儀社を選ぶ際には「どこで式を行うか」「スタッフは自社か外注か」を確認してみるとよいでしょう。

セットプランで必要なものを厳選している

格安葬儀社の多くは、必要な内容を絞り込んだ「定額パック」を提供しています。棺・骨壺・搬送・火葬手続きなど最低限のものをセットにすることで、コストを見える化し、価格を抑えています。

このセットプランのメリットは「何にいくらかかるかが明確」な点です。不透明な見積もりによるトラブルを防ぐうえでも、定額プランは安心感があります。ただし、プランに含まれる内容が十分かどうかは必ず確認してください。

ネット申込・事前相談で割引を実現している

近年はインターネットで葬儀社を探して申し込む方が増えており、ネット申込限定の割引を設けている葬儀社も多くなっています。電話やチラシによる集客と比べてコストが低いため、その差額を価格に反映させる仕組みです。

事前相談・事前予約を行うことで、通常プランより5〜10万円程度の割引が適用されるケースもあります。「縁起でもない」と先延ばしにするより、元気なうちに情報収集しておくことが、結果として家族への思いやりになります。

安い葬儀の種類別徹底比較

葬儀の形式ごとに、費用・内容・向いている状況を整理しました。どの形式が自分や家族に合っているか、比較しながら考えてみてください。

葬儀の種類	費用目安	期間	参列者	こんな方に向いている
直葬・火葬式	10〜50万円	1日	家族のみ	費用を最小限に抑えたい方
一日葬	30〜70万円	1日	少人数〜中程度	日程を短縮したい方
家族葬	50〜100万円	2日	20名前後以内	少人数でゆっくり送りたい方
市民葬・区民葬	10〜30万円	1〜2日	少人数	自治体サービスを利用したい方

直葬・火葬式：もっとも安い葬儀のかたち

直葬は費用の面では最もリーズナブルな選択肢ですが、「お別れの時間がほとんどない」という点を理解したうえで選ぶことが大切です。

火葬場での滞在時間は限られており、宗教的な儀式もないため、「ちゃんとお見送りできた」という実感が持てないと感じる方もいます。直葬を選ぶ際は、家族全員が納得しているかを事前に確認することが欠かせません。

一日葬：通夜なしで費用を抑えるプラン

一日葬は、告別式のみを1日で行う形式です。通夜を省くことで費用と日程の両面を抑えながら、「きちんとお別れできた」という満足感も得やすいバランスの良い選択肢です。

ただし前述のとおり、菩提寺が通夜なし葬儀を受け付けていない場合があります。菩提寺がある方は必ず事前確認をしてから選択してください。

家族葬：少人数で行うリーズナブルな葬儀

家族葬は、故人と近しい人たちだけでゆっくりお別れできる点が大きな魅力です。参列者が少ないぶん、飲食費・返礼品費用が抑えられます。

家族葬の費用の幅が広い（50〜100万円）のは、参列者数や式場の規模によって大きく変わるためです。人数が増えるほど費用も上がるため、事前に参列者の範囲を明確にしておくことが費用管理のポイントになります。

市民葬・区民葬：自治体が提供する低価格サービス

市区町村が提携葬儀社と連携して提供する「市民葬」「区民葬」というサービスがあります。自治体が費用の一部を補助したり、低価格プランを設定したりしているため、一般の葬儀社より割安になることがあります。

知名度が低く「そんなサービスがあるとは知らなかった」という方も多いです。お住まいの市区町村の窓口や公式ウェブサイトで確認することをおすすめします。ただし、対応している自治体とそうでない自治体があるため、事前確認が必要です。

葬儀費用をさらに安くする10の方法

葬儀形式の選択だけでなく、さまざまな方法を組み合わせることでさらに費用を抑えられます。以下に代表的な10の方法をまとめました。

複数の葬儀社から相見積もりをとる

費用を抑えるために最も効果的な方法が相見積もりです。同じ葬儀形式でも、葬儀社によって費用は大きく異なります。

最低でも2〜3社から見積もりを取ることを強くおすすめします。葬儀は急を要する場合が多いですが、事前に見積もりを依頼しておけばいざというときに迷わず選べます。

事前相談・事前予約割引を活用する

多くの葬儀社では、事前に相談・予約をした方向けに割引を用意しています。事前予約割引で5〜15万円程度お得になるケースもあります。「縁起が悪い」と感じる方もいるかもしれませんが、これは家族のために備える行動です。

公営の斎場・火葬場を利用する

民間の式場と比べて、公営（市区町村が運営する）の斎場・火葬場は利用料が安く設定されていることが多いです。費用の差は数万〜十数万円になることもあります。葬儀社に「公営の斎場を使えるか」と確認してみましょう。

葬祭費補助金・葬祭扶助制度を活用する

健康保険（国民健康保険・協会けんぽなど）に加入していた方が亡くなった場合、「葬祭費」として1〜7万円程度の補助金が支給される制度があります。自分で申請しなければ受け取れないため、忘れずに手続きをしてください。

また、生活保護受給者が亡くなった場合は「葬祭扶助制度」により葬儀費用の全額が支給される場合があります。

会員制度・互助会割引を活用する

葬儀社が独自に設けている会員制度や、互助会（積立式の会員組合）に加入していると、葬儀費用が割引になる場合があります。ただし、互助会は積立金の引き継ぎや解約に制限がある場合もあるため、契約内容はよく確認してください。

香典をお葬式費用に充てる

一般葬や家族葬では、参列者からの香典が集まります。香典を葬儀費用の一部に充てることで、実質的な自己負担額を下げることができます。

直葬や家族葬を選んで参列者を絞った場合、香典収入が減る一方で支出も減るため、トータルの負担は大きく変わらないケースもあります。

飲食費・返礼品の費用を抑える

葬儀費用の中で見落とされがちなのが飲食費と返礼品です。参列者数・料理の内容・返礼品の品質を見直すだけで、数万〜十数万円の節約になることがあります。

豪華にすることよりも、故人らしいお別れの場を作ることに費用をかける、という考え方で選んでみてください。

不要なオプションを削る

葬儀社から提案されるオプション（高級棺・特別な祭壇飾り・エンバーミングなど）は、断ることができるものも多くあります。「勧められたからすべてつけなければならない」ということはありません。

見積もりを受け取ったら、各項目が本当に必要かどうかをひとつずつ確認する習慣をつけましょう。

自宅葬を検討する

自宅で葬儀を行う「自宅葬」は、式場の利用料がかからないため費用を大きく抑えられます。ただし、自宅の広さや近隣への配慮など、現実的な条件を満たす必要があります。

自宅葬が可能かどうかは、葬儀社に相談することで判断できます。「自宅葬に対応しているか」を事前に確認しておきましょう。

生前に葬儀の準備・契約をしておく

「生前契約」とは、自分の葬儀内容を生きている間に決めておくことです。元気なうちに選んでおけば、冷静な判断ができるため余計な費用をかけずに済みます。

葬儀の生前準備は、自分のためではなく残された家族への思いやりです。急な状況での判断ミスや過剰な出費を防ぐことができます。

安い葬儀屋の選び方｜失敗しない5つのポイント

「安い葬儀社を選んで後悔した」という声も少なくありません。価格だけで選ぶのではなく、信頼できる業者を選ぶための視点を持つことが大切です。

事前見積もりを取り、総費用を比較する

葬儀の見積もりは「基本プラン」だけ見ていると、後から追加費用が発生して総額が膨らむことがあります。見積もりは「総額」で比較することが鉄則です。

見積もりを受け取ったら、「このほかに追加で費用がかかる可能性はありますか？」と必ず確認してください。

追加料金・オプション費用の有無を細かく確認する

「基本プラン19.8万円〜」という広告を見て問い合わせたら、最終的な請求額が60万円を超えていた——そういったトラブルは実際に起きています。

搬送費・安置費・枕飾り・ドライアイス・お花代・火葬場への同行費など、基本料金に含まれていない費用が多数あるケースも。見積もりをもらう際には「何が含まれていて、何が別途費用になるのか」を書面で確認しましょう。

口コミ・評判を参考に信頼できる業者を選ぶ

葬儀社のホームページだけでなく、Googleマップの口コミやリクルート系の口コミサイトなども参考にしましょう。実際に利用した方の声は、価格や対応品質を判断する材料になります。

ただし、極端に良いレビューばかり並んでいる場合は、投稿の信頼性も慎重に見極める必要があります。

事前相談・無料相談を積極的に活用する

多くの葬儀社では「無料事前相談」を受け付けています。実際に担当者と話すことで、説明が丁寧か・質問に誠実に答えてくれるかなど、信頼性を確かめることができます。

「相談したら契約を迫られるかもしれない」と心配する方もいますが、相談だけで費用が発生することはありません。気軽に複数社を比較してみてください。

アフターサポート体制を確認する

葬儀が終わった後にも、相続手続き・遺品整理・法要の案内など、さまざまな対応が必要になります。葬儀社がアフターサポートを提供しているかを事前に確認しておくと、いざというときに慌てずに済みます。

費用だけでなく「葬儀後のサポートがあるか」という視点も、業者選びの大事な基準のひとつです。

格安葬儀を選ぶときの注意点6つ

費用を抑えることは大切ですが、注意しておきたいことも複数あります。後悔しないために、あらかじめ把握しておきましょう。

お見送りが簡素になりゆっくりお別れできない場合がある

直葬や一日葬では、故人と過ごせる時間が短くなります。「もっとゆっくりお別れしたかった」という声は、実際に少なくありません。費用だけでなく「どんなお別れをしたいか」という気持ちも大切に考えてください。

希望の葬儀社・式場を選べないケースがある

格安プランでは、提携式場の中から選ぶ形式になることがあります。希望の場所や式場が使えない場合もあるため、こだわりがある方は事前確認が必要です。

プラン内容が不十分なことがある

格安プランでは、棺の品質・安置環境・ドライアイスの量などが最低限になる場合があります。「安さの理由」がどこにあるのかを確認し、納得した上で選ぶことが重要です。

親族・知人から反対される可能性がある

「なんでそんな簡素な葬儀にしたんだ」と、親族から不満の声が出るケースがあります。特に直葬を選ぶ場合は、事前に家族・親族で話し合いをしておくことをおすすめします。

先祖代々のお墓に入れなくなる恐れがある

菩提寺がある場合、宗教儀式を省いた葬儀を行ったことで、先祖代々のお墓への納骨を断られるケースがあります。菩提寺がある方は、必ず事前にご住職に相談してください。

葬儀後に高額な追加費用を請求されるリスクがある

「基本プランに含まれる」と思っていた内容が実は別途費用だったというトラブルは実際に起きています。見積もりは口頭ではなく書面で受け取り、不明点はその場で確認する姿勢を持ちましょう。

よくある質問（FAQ）

葬儀費用はどれくらいが相場ですか？

葬儀形式によって大きく異なります。直葬は約10〜50万円、一日葬は約30〜70万円、家族葬は約50〜100万円、一般葬は約150〜200万円が目安です。この金額には葬儀社費用だけでなく、飲食費・返礼品・お布施なども含まれます。どの形式を選ぶかによって費用の幅が大きく変わるため、まず形式を決めることが先決です。

追加料金が発生しないプランはありますか？

「追加料金なし」を明示しているプランを提供している葬儀社もあります。ただし、どのプランでも状況によって追加費用が発生するケースがあるため、「どのような場合に追加費用が発生するか」を事前に確認することが重要です。見積もりは必ず書面でもらい、不明点をその場で確認することを習慣にしてください。

深夜・早朝でも対応してもらえますか？

多くの葬儀社では24時間365日対応を行っています。ただし、深夜・早朝の対応に追加料金が発生するケースもあります。事前に「時間帯による料金の違いはあるか」を確認しておくと安心です。対応時間は葬儀社選びの重要な条件のひとつです。

お布施・戒名料はプランに含まれますか？

原則として、お布施・戒名料は葬儀社のプランには含まれません。これらは宗教者（お坊さんなど）への謝礼であり、葬儀社を通じて手配する場合でも別途支払いになります。金額は宗派・寺院・戒名のランクによって大きく異なり、数万円〜数十万円の幅があります。菩提寺がある方はご住職に直接確認してください。

葬祭費補助金はどのくらいもらえますか？

健康保険の種類によって異なります。国民健康保険・後期高齢者医療制度の場合は自治体によって異なりますが、多くの場合1〜7万円程度が支給されます。協会けんぽ（会社員の健康保険）では「埋葬料」として5万円が支給されます。申請先は加入していた健康保険の窓口です。葬儀後の手続きに期限がある場合が多いため、早めに確認することをおすすめします。

まとめ：葬儀屋を安く賢く選ぶために大切なこと

葬儀費用は、何も知らないまま対応してしまうと、思った以上の金額になってしまうことがあります。しかし、この記事でお伝えしてきたように、適切な情報と準備があれば費用を大幅に抑えることは十分に可能です。

まず大切なのは「葬儀形式の選択」です。一般葬・家族葬・一日葬・直葬とそれぞれの特徴と費用感を理解し、家族の意向に合った形式を選ぶことが最初のステップになります。

次に「複数社の比較」です。見積もりは総額で比較し、追加料金の有無を書面で確認することが、後悔しない葬儀社選びの基本です。事前に2〜3社から情報を集めておくだけで、いざというときの判断がずっとスムーズになります。

さらに、葬祭費補助金・事前割引・公営斎場の活用など、知っているだけで使える制度や方法が数多くあります。これらを組み合わせることで、納得のいく費用でのお見送りが実現しやすくなります。

終活や葬儀の準備は、「死」を意識することではなく、「大切な人への思いやり」です。今日この記事を読んでくださったことが、あなたやご家族にとっての第一歩になれば幸いです。